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自力で行う人探し方法10選！警察や探偵での人探し方法は？
懐かしい人に会いたい、引っ越してしまった友人に会いたいなど、様々な理由で人を探す事があります。そういった時、自分一人の力だけでも探す方法がいくつもあります。今回は、そんな自力での人探しの方法と、警察や探偵に頼って捜査をしてもらう場合の方法などをそれぞれご紹介します。
目次
自力で行う人探しの方法10選
人を探す、というと、どんな方法で行うのを思い浮かべるでしょうか?やった事の無い方にとっては難しくて、一人ではできないのではないかと思われるかもしれませんが、個人での人探しも不可能ではないのです。
人探しの方法①ネットを利用する
まず1つ目は、インターネットを利用する方法になります。人探しを自分で行う上でとても便利であり、例えば検索エンジンを使う方法があります。Google、Yahoo!などの誰もが使ったことのあるエンジンを活用するのです。
単純に検索エンジンに、探したい人の名前、メールアドレス、電話番号など、とにかく知っている情報を入力します。関連する情報を調べるだけでも、あっさり見つけられた、というケースも実は少なくないのです。
検索エンジンだけではなく、SNSを利用する手があります。SNSと言っても様々ありますが、例えばFacebookがあります。実名で登録を行うという形式上、名前を入力しさえすれば簡単に見つけられる可能性が高いです。
その他にも、Twitterやインスタグラムなども有名どころです。Twitterはニックネームを使う事が多いですが、拡散力が高く見つけやすいですし、インスタグラムは写真を載せるために本人かどうかが分かりやすく、またTwitter同様拡散もされやすいという特徴があります。
人探しの方法②人探しの掲示板
2つ目は、人探しの掲示板を利用する方法です。例えば「尋ね人」という人探し専門の掲示板があり、探したい人の名前や特徴等の情報を記録し、これを見た人が情報を提供する、という形で使えます。
「いまどこ？青い糸、赤い糸」という掲示板もあります。こちらも同じく人探し用のもので、懐かしい人との再会をコンセプトにしています。会いたい相手に見つけてもらうという形なので、相手も自分を探している事が前提となります。
その他に「日本行方不明者捜索・地域安全支援会」という掲示板なども挙げられます。この様に、人探しに使う事の出来る掲示板は複数あり、活用するのも効果的といえるでしょう。
人探しの方法③GPSで探す
3つ目は、GPSを利用して探す方法になります。探したい相手が自分の家族であるなど、対象がスマートフォンを所持しており、かつGPS機能を有効にしている場合には、専用のアプリやツールを活用する事で位置の特定が可能になります。
例としては、子どもにGPS機能付きのスマートフォンを持たせていたとして、今現在の位置が分からないという場合には、GPSを頼る事で相手の位置情報がすぐにチェックできます。
普段iPhoneを使っている場合には、Airdropという機能を利用するのも有効です。対象の所持しているiPhoneがAirdropをオンにしていて、身近に居るのであればすぐに発見できるでしょう。
人探しの方法④失踪者の残したものを手掛かりにする
居なくなってしまった人が残したものを手掛かりにするという、アナログな方法もあります。例えば手帳が残っているのであれば、記されている予定、よく行っている場所などを確認する事が出来ます。
その他にも、よく見ていた雑誌があるならドッグイヤーから行こうとしている場所を割り出したり、パソコンがあるのなら閲覧履歴やカレンダー等から予定や行先等を把握できるでしょう。
仮に通帳や印鑑、衣類等が大幅になくなっているのが確認できたのならば、計画的に外出しており長い期間返ってこない可能性が高いと見て取れます。逆に残っているとなると、事件や事故に巻き込まれた可能性が浮上します。
人探しの方法⑤ポスターやビラ
5つ目は、ポスターやビラを活用する方法になります。インターネットが今のように発達する以前には、ビラやチラシ、ポスターを自分で作って配ったり、新聞に公告を出して寄せられた情報をもとに探す、という方法が取られていました。
こういった方法は、現在でもインパクトのある人探しのやり方となり、インターネットのように積極性を持って行方の分からない人を探してくれる人以外にも訴えかける効果があると期待が出来ます。
目に触れる事の多いものでもあるために、ふとしたところから情報が集まる可能性もあります。ただ、時間と費用が必要になる方法でもあり、長く会っていない相手を見つけるのにはあまり向かないでしょう。
人探しの方法⑥新聞広告を打つ
先に挙げたように、新聞の広告欄に尋ね人を出す、という方法があります。世代も地域も問うことなく、全国で取り扱われ購読されている媒体になりますので、情報の呼びかけをする為の手段として有効といえるでしょう。
インターネットから情報を集める事が多くなった現代でも、新聞の身を読んでいる方も居るわけですから、そういった方たちの目に留まるのはそれだけでも効果があります。
掲載に関しては費用が必要ではありますが、三行の広告で掲載費は全国で1万円程度、地方の新聞であれば数千円程度になります。
人探しの方法⑦知り合いに協力してもらう
知り合いに協力を持ち掛ける、というのも、人を探すのには有効な手段です。古典的な方法にはなるかもしれませんが、自分一人だけで探すよりも、手を貸してもらえそうな知人の手を借りる事が出来れば、その分見つけられる確率も高くなります。
例えば、探している対象人物の家族、友人、職場の同僚などといった近しい人たちに連絡が取れるのであれば、協力を依頼するのをお勧めします。居場所はもちろんの事、自分の知らなかった当人の悩みやヒントを知っているかもしれません。
ただ、友人などの場合には居なくなったことに関与している、すなわち協力者という可能性もあります。また、協力を依頼したとしても、必ず手を借りれる保証はないので、理由までしっかりと伝えましょう。
人探しの方法⑧住民票の閲覧
方法として少しレベルは上がりますが、住民法の閲覧という方法があります。探している人物がどの市区町村に住んでいるかが分かっている、という状況に限り、役所の窓口から住民票を閲覧可能になります。
ただし、誰でも閲覧ができるという訳ではなく、探している相手が債務者である、家族や親族を探しているから、裁判や民事訴訟を起こしたいから、といったような正当な理由が必要です。
また、家族を探していて、住んでいる地域が分かっている場合には、引っ越しをした後に残る「除票」から、転居先を発見できます。
人探しの方法⑨登記事項証明書
9つ目は、登記事項証明書を使った探し方です。探している相手が会社、もしくは法人などの団体の代表であった場合、または個人事業主として登記をしていた場合には、登記事項証明書から居場所を知れる可能性があります。
この証明書からは、代表者の住所、事業所の所在地、支店場所などを確認する事が可能です。相手が限定される方法ではあるものの、逆に特定の相手であれば行動範囲の予測に役立てられるでしょう。
人探しの方法⑩クレジットカードの使用履歴
自分で行える最後の方法は、クレジットカードの利用履歴をさかのぼる事です。クレジットカードの明細を見られるような家族などの近しい相手であれば、明細に記されている使った場所や日付、借り入れの有無などから、どこに行ったのかを把握可能になります。
第三者がクレジットカードの利用履歴を見るためには、親権者などの法定代理人である必要があります。身内を探すか、連絡が取れるうちに利用できますが、連絡が付かない場合には郵便で明細が届く事もあります。
自力で人探しを行う際の注意点
この様に、自力だけでも様々な方法で人を探す事が出来るのです。インターネットが普及している現代だからこそ、ご紹介したように色々と手段を取れるわけですが、そんな現代である以上注意すべき点もあります。
注意点①訴えられないようにする
まず、自分が訴えられないようにしましょう。シーンを想定してみると、例えば音信不通になった相手を探していて、相手も会いたがっていた場合には、感動的な再開ということになるでしょう。
しかし、全く関係を持っていない相手であったり、関係を切るために相手側から音信不通になったのに探されていては、恐怖感を覚える事でしょう。場合によっては、プライバシー侵害やストーカー規制法などに抵触する可能性があります。
注意点②個人情報の取り扱い
2つ目は、個人情報の取り扱いに注意する事です。相手の情報ある程度知っていて、どうにかして居場所を突き止めたいという場合、インターネット上にそれらを公開することで、情報が集まってくる可能性も高くなります。
人を探す、という意味では効果的かもしれませんが、誰もが協力的とは限りません。ネット上に上げた情報を悪用されて、探している人が迷惑を被るリスクもあり、その場合にはプライバシー侵害に抵触してしまうでしょうから、慎重になる必要があります。
注意点③長期戦を覚悟する
3つ目は、最初から長期戦を覚悟する事です。自力で人を探す以上は、探偵などのプロに頼る訳ではありませんので、調査の方法も素人の域を出ません。独自でネットワークを持っている訳でもないので、地道に情報を集めることになります。
また、集まってきた情報もすべてが真実とは限りません。善意で集められたものの中にも勘違いであったり、悪戯で寄せられている可能性も大いにあり得ます。一刻も早く見つけたいかもしれませんが、自分の手で探す以上は最初から時間がかかる事を覚悟しましょう。
注意点④トラブルに巻き込まれる可能性
また、トラブルに巻き込まれる可能性がある事も覚えておきましょう。もしも探している対象者が何かしらの事件や事故に巻き込まれていた場合、加害者に探している事が判明して事態が悪い方向に向かってしまう事があるのです。
それゆえに、人を探し始める時には、対象者が事件に巻き込まれているか、すなわち事件性があるかどうかを最初に見極めなければなりません。少しでもそれがあると考えられるなら、警察や探偵を頼るべきです。
警察に人探しを依頼した場合
先に述べた通り、人は自力でも探す事が出来ますが、相応にリスクもある事を覚えておくべきなのです。そして、その中で事件性がある場合には警察を真っ先に頼る必要が出てきます。
警察の捜査は基本的には無料
公的な機関である警察には、探したい人がいる場合に捜索願、行方不明者届を出します。知識を持った警官が動員され、行方不明者の状況は捜索願の出された8割以上は所在確認が取れています。
基本的には、警察、海上保安庁などに捜索を依頼した場合にかかる費用はありません。ただし、海や山の遭難となった場合には、山岳救助隊などを動員する必要も出てきます。
一般家出人の場合は捜査に期待できない
その一方で、一般家出人の場合には捜査に期待できないという側面もあります。一般家出人というのは、本人の意思で姿を消している、事件や事故に巻き込まれた可能性が低いと判断された場合に分類されるものです。
すなわち、捜索願を出したとして、警察が動くかどうかというのは事件性の有無が大きく関係してくるという訳です。データベースにこそ登録はされますが、パトロール中などに接触がない限り、積極的な捜査は行われないと見るべきです。
探偵に人探しを依頼した場合
警察が人探しに協力してくれるかどうかは、事件性があるかないかによって大きく分かれてくる事が分かりました。頼りにならないと判断した場合には、探偵事務所への依頼をする方法へと流れてきます。
探偵に依頼した場合の料金相場
探偵に人探しを依頼する場合、当然ながら少なからず費用が必要になります。その相場については、10万円から100万円程と、かなり幅があります。これは、人探しの難易度や内容によって変化してくるからです。
探している人の情報が多ければ、その分見つけやすくなるので費用は少なくなりますし、逆にほとんど情報が無いとなると、人員も日数もかかるので費用は高くなります。
探偵は人探しの依頼を受けてくれやすい
探偵に依頼するメリットは、事件性の有無にかかわらず調査をしてくれる点です。個人的な動機であろうとも調査自体は行ってくれますし、プロであるために相手と自分のプライバシーも守ってくれます。
人探しを依頼する探偵の選び方
大抵の探偵事務所というのは、人探しも請け負ってくれますが、全国に様々な探偵事務所がありますから、どこを選べばよいか分からない事も多いでしょう。最後に、人探しを依頼する場合の探偵の選び方をご紹介します。
選び方①規模の大きさ
1つ目は、規模の大きさです。どこに居るか分からない人を探す以上、規模が大きい方が全国を対象にして探してもらえますので安心です。全国的に拠点を展開している、所謂全国区の探偵だと頼れるでしょう。
選び方②探偵業の届け出を出しているか
2つ目に、探偵業の届け出をしているかどうかです。日本には探偵業法という法律があり、各都道府県の公安委員会に探偵業届出を行って、許可証を得ている必要があります。また、基本的にこの許可証は人の目に付くところに掲示しなければなりません。
選び方③人探しの実績
もう1つ、人探しのこれまでの実績についてです。探偵事務所の公式サイトなどには、実際にこれまで行ってきた人探し、行方調査の実績を掲載しているところもあるので、事前に確認してみましょう。
人探しを自力で行ってだめなら探偵にお願いしよう
人探しそのものは、インターネットを使ったり、周りの人を頼ったりする事で自力で行う事は可能です。それでも見つける事が難しい場合には、是非ともプロである探偵を頼って捜索してもらってください。
